食品衛生法で規制されている食品添加物

食品添加物の指定と表示義務

現在日本では指定添加物(450種類超)・既存添加物(古くから日本で使用されてきたもの、350種類超)・天然香料・一般飲食物添加物(果物の果汁やエタノールなど一般の食品ながら添加物になりうるもの)が食品添加物として定められています。食品の販売方法などによって表示免除されるケースを除き、これらの食品添加物はすべて表示する義務があります。表示する必要がないのは、加工の過程で使われながら最終的に食品に残存しない物質などです。また、食品添加物は使用した重量の多い順番に記載することも法律で義務付けられています。食品添加物の規制は国によって違いがあり、日本で禁止されている物質(チクロなど)が海外で使われているケースもあります。一方日本で使われている赤色2号・トランス脂肪酸を禁止物質にしている国もあるため、日本がとりわけ食品添加物に厳しい規制を敷いているということはありません。

香料などは一括表示可能

食品添加物は、基本的に物質名を表示することが義務付けられています。しかし香料・乳化剤・かんすいといった食品添加物は同じ目的のものを一括表示することができ、使用した物質全てを表示する必要がありません。一方、甘味料や着色料はすべての物質を表示する義務があるので、多くの食品パッケージで消費者がどんな物質を使っているのか知ることができます。例えば、カロリーオフの清涼飲料水などに甘味料としてアスパルテームという物質がよく使われていることがわかります。この物質はかなり強い甘みを持つ物質で、甘さの質が砂糖にかなり近いことが重宝されている大きな理由です。

食品は衛生が守られてこそです

今でも是非が議論される食品添加物

食品添加物の有害性ついては食品衛生を考える上で、21世紀の今でも是非が議論されています。食品添加物に発がん性などの危険性があると指摘する方、食品添加物のない食品を安全と考える方は多いです。一方食品添加物は食品の保存性を高め、食中毒のリスクを下げる役割も果たしています。また日本で伝統的に食べられている豆腐にはにがりという食品添加物が当たり前のように用いられており、食品添加物すべてを悪とするのは無理があります。食品添加物をどの程度の量まで許容できるのか・科学的な安全をどのように証明するのかという研究が今後も続けられた結果、将来食品添加物に関する知識や常識がアップデートされていく可能性は高いです。食の安全を追求したい消費者もネット上などで飛び交う多くの言論に惑わされず、上手に情報の取捨選択をすることが求められます。

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